報道関係者各位

プレスリリース

2021年3月12日

学校法人 駿河台学園
エスエイティーティー 株式会社
株式会社 JDSC

教育業界初の「難関国公私立大入試・個別試験対策ICT教材」
4月よりリリース開始

学校法人駿河台学園（本部：東京都千代田区、理事長：山﨑良子、以下：駿台）は、駿台予備学校におきまして、エスエイティーティー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山畔清明、以下：SATT）、株式会社JDSC（本部：東京都文京区、代表取締役：加藤エルテス聡志、以下：JDSC）と共同システム開発した「難関国公私立大入試・個別試験対策ICT教材」の運用を、2021年4月より順次開始いたします。この学習レベルとしては、教育業界初となるICT教材です。

開発に至る背景

現在駿台は、「集団授業における学習のパーソナライズ化」を推進しており、その一環である個々の学生の理解状況や進捗状況を日々把握する手段として、ICT学習教材の導入を進めております。

世の中にリリースされている既存のICT教材は、ほぼ全てが学力の基礎固めを目的とする中で、駿台では難関大学を目指す学生を多く抱えており、その学習目的にも適応するICT教材が必要となりました。そこで駿台は、教育業界初となる難関国公私立大入試・個別試験対策ICT教材「スルメ」を独自開発するに至りました。

難関国公私立大入試・個別試験対策ICT教材「スルメ」の特徴

コンセプトは、「問題を解く考え方を習得するための学習教材」です。難関大志望者の多くが受験する「駿台全国模試」の過去問等を素材とし、解答するまでに20分程度を必要とする難度の高い大問をじっくり解いていきます。それぞれの問題には、考え方の指針となる「ヒント」が設定され、段階的にさらに詳しくなる「ヒント」が数種類用意されています。問題に手がつかない場合、この「ヒント」を確認していくことで、解くための考え方の道筋が個々の理解度に合わせて身に付く仕組みです。「ヒント」は駿台のベテラン講師陣が作成し、質の高い駿台の授業のエッセンスがそのまま反映されたものとなっています。

また、「スルメ」は駿台の授業と完全連動しており、学生は講義で学んだ内容のアウトプット・トレーニングとして「スルメ」を使用することにより、個々に合った形での学力向上が期待できます。学習状況は、駿台独自のLMS（ラーニングマネージメントシステム）にデータとして送られ、これを元に講師やクラス担任が学習継続を促す「学習コーチング」を行う流れとなっています。

運用する科目は、4月より「物理」、「化学」で、9月からは「数学」、「英語リスニング」もスタートいたします。

今後の展開について

2021年度の「スルメ」は、個々が自分の学力に合わせて手動で「ヒント」を確認していく形式ですが、今後はAIを組み込み、「ヒント・アダプティブ」という形式に発展させて参ります。学習者の学力状況を測定しながら、個々に合った段階の「ヒント」をAIが自動で提示していくことで、個々に最適な「考える力の育成」を目指します。基礎理解を促す問題が次から次へと提示される既存のAI学習教材の、さらにその先を行く新しい発想のAI教材です。

このシステム開発にあたっては、教育AIの分野において世界をリードする最先端研究者の一人である、国立大学法人電気通信大学大学院教授の植野真臣氏の協力を得て、SATT、JDSCとともに進めます。駿台は立ち止まることなく、これまで以上に一人一人の学力向上に寄与する、新たな学習を開発し提供して参ります。

会社概要

学校法人 駿河台学園 概要

名称

学校法人駿河台学園

代表者

理事長　山﨑良子

所在地

東京都千代田区神田駿河台2-12

創立

1918年

主な事業内容

進学指導教育、実務専門教育、高校・大学サポート事業、出版事業、IT教育事業（関連グループ含む）

エスエイティーティー株式会社 概要

名称

エスエイティーティー株式会社

代表者

代表取締役社長　山畔 清明

所在地

〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町1-3-12 水道橋ビル8階

設立

1986年

主な事業内容

駿台グループのICT推進、およびIT・ソフトウェア、eラーニングシステムの開発・運用

株式会社 JDSC 概要

名称

株式会社 JDSC

代表者

代表取締役 加藤エルテス聡志

所在地

東京都文京区本郷二丁目38-16 JEI本郷ビル8階

設立

2018年

主な事業内容

機械学習などを活用したアルゴリズムモジュールの開発と、ライセンス提供事業、ITシステムの開発と運用事業、データサイエンスに関する顧問・コンサルティング事業

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難関国公私立大入試・個別試験対策ICT教材「スルメ」の画面イメージ

パーマネントリンク

https://satt.jp/company/press-release/2021-03-12-satt-jdsc.htm